ご訪問いただきありがとうございます。当社ウェブサイトでは快適な閲覧のためにCookieを利用しております。プライバシーポリシーに基づいたCookieの取得と利用に同意をお願いいたします。

2021.5.12

NEWS

東京オフィスをリニューアルしました。アフターコロナを見据えた、新しい働き方ができるオフィスへ

デザイナーズオフィス事業を手がけ、「はたらく」をデザインする株式会社ヴィス(本社:大阪市北区、代表取締役社長:中村勇人、以下ヴィス)は、5月6日、東京・汐留の東京オフィスを一部リニューアルしましたので、お知らせします。リニューアルオフィスのコンセプトは『Home+(ホームプラス)』とし、コロナ禍で変化する働き方に対応し、アフターコロナを見据えたレイアウトを考えました。デスクやチェアなどオフィス家具の種類も増やし、働く場所を業務内容によって選べるオフィスとなりました。

東京オフィスをリニューアルしました。アフターコロナを見据えた、新しい働き方ができるオフィスへ

新型コロナウイルス拡大に伴うテレワークの普及などで、ワークプレイスのあり方や機能も見直されています。コロナ禍でのオフィス見直しをきっかけに、ヴィス東京オフィスでは新たなオフィス作りをすることになりました。

現在の東京オフィスは2016年2月に港区東新橋のNBFコモディオ汐留2階に移転、2019年4月に同ビル4階を増床しており、現在までに働き方が大きく変化しました。
1.プロジェクトチームを組み、複数名でのプロジェクト進行
2.組織の分業化(プロジェクトマネジメント機能と営業機能を分業)
3.コロナ禍での働き方の変化(テレワーク導入・オンラインミーティングの増加)

また、ヴィスでは、アフターコロナにおけるワークスタイルを考えたレポート「After COVID-19 Workstyle Project vol.1」を2020年6月に公開し、「ワークプレイスは、カルチャープレイスになる。」と提言をしました。2021年2月に公開した同レポートvol.2では、ヴィスが考えるアフターコロナのオフィスデザインと働き方のデザインを、『アジャイルオフィス』としてレイアウトイメージと共に提案しています。

これらの内容を実際のオフィスレイアウトに落とし込み、またヴィス独自の業務の進め方や企業文化も考慮し、
・組織としてのチーム連携を中心にしながら、プロジェクトチームのつながりも大事にする
・若手社員を中心とした人材育成、スムーズな業務進行の観点から、チームでの相談や判断がすぐにできる環境は維持する
このような視点から新しいオフィスレイアウトを考えました。

リニューアルオフィスのコンセプト『HOME+(ホームプラス)』

東京オフィスをリニューアルしました。アフターコロナを見据えた、新しい働き方ができるオフィスへ

リニューアルしたオフィスのコンセプトは『HOME+(ホームプラス)』とし、今までのヴィス東京オフィスのコンセプトである『HOME(ホーム)』に新しい働き方を“プラス”し、家のような居心地の良さはそのままに、働き方の変化に対応するという意味を込めました。

プロジェクト型のワークは各々で進行しますが、一方で個人やチームの拠点となる場所は必要と考えます。その拠点をフラッグ(=フラッグシップ、ベースとなる場所)と呼び、フラッグを中心に隣接するエリアを 「+(プラス)エリア」とし、共有モニターや昇降デスク、可変性のあるデスクなどを用意。自身のフラッグシップデスクはありつつ、働き方に合わせて周囲のスペースを有効に活用できるレイアウトとしました。

今までの緩やかに固定化された『グループアドレス(チームごとに場所を固定し、チーム内でのフリーアドレス)』から、もう一段広げた『ゾーンアドレス(チームごとの拠点があり、その周囲でのフリーアドレス)』を目指します。

テレワークの活用による働き方の変化をオフィスに反映

・最大80%の在席率に対応する席数
1人1席の固定された席ではなく、在席率最大80%程度となる席数を用意しました。曜日や時間帯、業務内容によっても変化する在席率に対応し、コロナ禍などの緊急事態にも柔軟に対応できる可変性の高いオフィスを目指します。アフターコロナにおいても働く場所をオフィスか家かに限定しない新しい働き方にチャレンジし、さらにメンバーの増員においても、すぐにオフィスを増床・移転するという判断ではなく、働き方で対応します。

・荷物の集約・書類に依存しない働き方
テレワークの増加に伴い、オフィスに書類を置いておくのではなく荷物を減らしてどこでも仕事ができるようにすることが重要です。より書類や荷物に依存しない働き方を目指し、ロッカースペースの集約やモニターの増設などの対応をしました。将来的にはロッカーが不要・最低限のスペースをシェアするだけで対応できるような運用を目標とします。

働き方に合わせた場所の選択とレイアウト

東京オフィスをリニューアルしました。アフターコロナを見据えた、新しい働き方ができるオフィスへ

・昇降テーブル・モニターを増設
ハイテーブルが近くにあれば、簡易的な打ち合わせを立ったまますぐにできます。高さの調節ができる昇降テーブルを1か所から3か所に増やしました。モニターを完備しペーパーレスも推進するほか、昇降テーブルなので長時間の場合は座ってのミーティングに切り替えることができ、さらにそのまま業務もできるなど、フレキシブル性が高いです。

・さまざまな色、形、サイズのワークデスク
サイズや形が多様なデスクを用意し、チームやプロジェクトの人数、業務の種類などによって選べます。執務デスクとしてもミーティングにも使えるビッグテーブル、斜めに座って相談ごとがしやすい小さめのデスク、カジュアルに話せる丸テーブルなど、固定の大きいテーブルだけではできなかった仕事の進め方を実現します。

・オンラインミーティング用のスペース増設
オンラインミーティング用の個室を新たに3か所増設。オンラインミーティングが増えて社内にミーティングできる場所がないという課題に対応しました。

・窓側の集中コーナーにパーティションを追加
窓側のワークスペースは以前からありましたが、活用しきれていないという課題がありました。パーティションで仕切りをつけたことでパーソナルな空間ができ、隣に人がいても気になりにくく、集中して使いやすくなります。また、個人で集中するスペース、モニターを置いて2名で共同作業ができるスペースを分け、より用途に合った働き方ができます。

・ロッカースペースを集約
グループごとのデスク横にあったロッカースペースを一か所に集約し、スペース効率を改善。これまでは固定されたデスクの近くに自分のロッカーもありましたが、仕事の場所が流動的になったため、レイアウトを邪魔しない出入口の近くに集約しました。

・備品の収納スペースを集約し、オフィス中央へ
備品などの共有物がオフィスのさまざまな場所に点在していましたが、集約することで探す手間を省き一か所で用事が済むようになります。オフィスの中央に設置することで、様々な人が交わるマグネットスペースとしての役割も果たします。

東京オフィスをリニューアルしました。アフターコロナを見据えた、新しい働き方ができるオフィスへ

 

今後のオフィス活用について

ヴィスは今年、主にデザイナーズオフィスの提案をする会社から、ワークスタイリングやコンサルティングといった、“はたらくこと”すべてをデザインする「ワークデザインカンパニー」に舵を切りました。オフィスデザインはもちろん、この新しいレイアウトや機能をどう活用し、どのように働くのか。私たち自ら新しい働き方を実践して多様なワークスタイルを生み出し、それをお客様にも提案・フィードバックできるよう努めてまいります。

ヴィスについて

フィロソフィー(企業理念)である「はたらく人々を幸せに。」のもと、“はたらく”をデザインするワークデザインカンパニー。主軸であるデザイナーズオフィス実績は年間約700件、累計6,500件以上にのぼります。

ワークデザインカンパニーとして、3つの視点から“はたらく”に関するすべてをサポートしてまいります。
【1】ブランディング(オフィス空間デザイン、ウェブ、グラフィック等を含めたデザイナーズオフィス構築)
【2】ワークスタイリング(オフィスビル『The Place(ザ プレイス)』運営)
【3】コンサルティング(働き方の分析・最適化、働く人のエンゲージメント向上等)

【会社概要】
社名   : 株式会社ヴィス
代表   : 代表取締役社長 中村 勇人
事業所  :
東京オフィス  〒105-0021 東京都港区東新橋2-14-1 NBFコモディオ汐留2F
大阪オフィス  〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田3-4-5 毎日インテシオ8F
名古屋オフィス 〒450-6022 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ22F
URL   :
デザイナーズオフィス事業サイト: https://designers-office.jp
「The Place(ザ プレイス)」ビル事業サイト: https://theplace.co.jp
「ココエル」サービスサイト: https://cocoyell.jp
ヴィス コーポレートサイト: https://vis-produce.com
設立   : 1998年4月13日
資本金  : 515,500千円(2020年9月末現在)
従業員数 : 209名(2021年3月末現在)
事業内容 : デザイナーズオフィス事業(オフィスデザイン・企業価値向上につながるブランディング)、オフィスビル事業、コンサルティング事業