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オフィスの雰囲気を改善するだけでなく、業務効率の向上や社員のモチベーションアップにも関与するオフィスデザイン。重要性は理解しているものの、具体的にどのようなデザインが自社にあっているのかわからず、迷っている担当者も多いことでしょう。
今回は、オフィスデザインの成功事例を紹介するとともに、オフィスデザインのポイントや注意点、成功させるためのコツなどを解説します。
オフィスデザインで得られるメリット
オフィスデザインを工夫することで得られる1つ目のメリットは、生産性の向上です。業務プロセスや動線を考えてオフィスの内装を設計することで、業務におけるストレスが軽減し、社員が快適に作業できるようになります。これにより、業務に対するモチベーションや満足度が向上し、生産性アップが期待できるのです。
また、ミーティングスペースや休憩スペースなどを拡充すれば、社内コミュニケーションの活性化にもつながるでしょう。部署をまたいだコミュニケーションが促進されると、組織力の強化やイノベーションの創出も期待できます。
このように、社員にとって快適な職場環境が整い、社員エンゲージメントが向上すると、企業ブランディングの強化にもつながります。「社員の働きやすさに考慮する会社」という社会的なイメージを獲得できれば、採用面でもプラスの影響が生まれるでしょう。
オフィスの改装・移転を成功に導くポイント
オフィスデザインを工夫してオフィスの改装や移転を成功させるには、自社ならではのコンセプトを明確することが重要です。「どのような目的でオフィスを改装・移転するのか」「改装・移転によって何を実現したいのか」など、目指すゴールによって重視すべきポイントは変わってきます。
特に「床」「壁」「照明」の3つはオフィスデザインにおいて重要な要素です。
床や壁はエリアごとに色や素材を変えられ、エリアの目的に合わせて使い分けたり、雰囲気を変えたりすることが可能です。ゾーニングだけでなく、企業ブランディングにも関連します。照明は作業環境の快適さや生産性にも関与します。エリアの用途に合わせて、明るさや色を使い分けるといいでしょう。
デザイン以外のオフィスデザインで重視すべきポイント
オフィスを改装・移転する際、デザイン以外に重視すべきポイントは次の4つです。
・1人当たりのオフィス面積
・動線
・機能性
・安全性
それぞれ詳しく解説します。
1人当たりのオフィス面積
社員1人が快適に業務できる面積を確保していないと、社員がさまざまなストレスを感じます。業務の生産性に影響を与えるだけでなく、精神的なストレスが発生して職場に対する満足度やエンゲージメントが低下するかもしれません。
一般的に、従業員300人以下の職場における1人当たりのオフィス面積は10.5㎡といわれています。もちろん、業務内容や業種によっても必要なスペースは異なるので、10.5㎡を基準に1人当たりの面積を検討するといいでしょう。
動線
オフィスにおける動線とは、エントランスから応接室や執務スペース、そこからコピー機やロッカーなど設備へのアクセス経路です。動線を考慮してオフィスを設計しないと、無駄な動きが増えてしまい、業務効率を低下させる可能性があります。
動線は、「各スペースや設備へアクセスしやすいかどうか」「通路は十分な広さを確保できているか」などを基準に設計することが基本です。ただし、社員同士のコミュニケーションを促進したい場合には、あえて動線が交わる箇所を作ってもよいでしょう。
また、機密情報が外部に漏れないよう来訪者が立ち入れるスペースを限定するなど、情報セキュリティに考慮することも重要です。
機能性
デザイン性だけでなく機能性を重視することも必要です。例えば、コーポレートカラーに合わせたいからといって壁紙に派手な色を取り入れすぎると、社員が落ち着いて業務をできず、作業効率に影響を及ぼすかもしれません。
オフィスデザインでは、従業員にストレスをかけないことが重要です。社員が快適に作業できるよう、照明や空調、遮音性・防音性、セキュリティに配慮したデザインを意識しましょう。
また、長時間作業しても疲れにくいオフィス家具や収納力の高いロッカーなどを取り入れると、より快適な環境が整います。
安全性
非常時に社員の安全を守れるよう、安全性の高いオフィスをデザインすることは企業に課せられた責任の1つです。
日本では、災害や火災が発生した際の被害を軽減できるよう、建築基準法や消防法に準拠したオフィス設計が義務付けられています。確保すべき通路幅や消防設備の設置などが規定されており、準拠していないと行政指導が入る可能性があるので注意が必要です。
また、社員にとって快適な職場環境を維持する目的で制定された法律に、労働安全衛生法と事務所衛生基準規則があります。例えば、一般的な事務作業に必要な照度の確保や個室型トイレ・洗面設備の設置、それらの清掃などに努めなければなりません。
ほかにも、社員が休憩・休息をとれる設備や救急設備の設置なども事業者の義務として規定されており、これらの法律に準拠しつつ、疲労やストレスに配慮したオフィスデザインが求められます。
最新のオフィスデザイントレンド事例10選
オフィスデザインのポイントがわかっても、実際にどのようなデザインにすればいいのかイメージが沸かないという方も多いでしょう。ここでは、最新のオフィスデザインの事例とともに、デザイン設計のポイントを解説します。
株式会社ヴィス 東京オフィス
「はたらく人々を幸せに。」という理念のもと、オフィスのワークデザインを提供しているヴィスでは、働き方改革やコロナ禍など働く環境が数年で大きく変化したことをきっかけに、リブランディングを実施しました。事業をデザイナーズオフィスからワークデザインに重きを置いたものにシフトするため、東京オフィスを移転しています。
ワークプレイスには、社員それぞれが主体的に働ける場所だけでなく、コミュニケーションが生まれるタッチポイントを多く設けました。エリアを6つに分けて回遊動線を構成し、社員同士の交流しながら新たな価値を生み出せるスペースを構築しています。
事例の詳細はこちら：株式会社ヴィス 東京オフィス
株式会社オークファン
「RE」に関するさまざまなサービスを展開するオークファンでは、オフィス規模の適正化を目的に移転を実施しています。アフターコロナでもハイブリットワークを継続していることから、オフィス面積を削減しつつ、少ない出社機会でも社内コミュニケーションを活性化させることが課題でした。
このため、人が集まりやすいオフィスの中心にはオープンミーティングエリアとパントリーカウンターを設置し、その両サイドにワークスペースを配置。さらに、窓際には集中スペースやWEB会議スペースを配置したことで、結果的に出社率が向上し、社内コミュニケーションを促進することができました。
事例の詳細はこちら：株式会社オークファン
株式会社アーキテクト・ディベロッパー
アパート・マンションの運営管理やコンサルティング事業を行うアーキテクト・ディベロッパーでは、フリースペースが活用されていない半面、ワークスペースやミーティングスペースが不足しているというスペース効率の悪さが課題となっていました。
会社のリブランディングも重なったことから、オフィスリニューアルを実施。以前は2ヵ所に分かれていたワークエリアを1つに集約し、リフレッシュや打合せに使える多目的なスポットをオフィスの中心に配置しました。人の動きやコミュニケーションが生まれ、どこにいても人とのつながりを感じられるオフィスになっています。
事例の詳細はこちら：株式会社アーキテクト・ディベロッパー
オークラ輸送機株式会社
95年以上の社歴を持つレガシー企業であるオークラ輸送機株式会社では「境界を広げて、次の100年を見に行こう。」をコンセプトに掲げ、オフィス移転プロジェクトを実施しました。
移転では、社員へのアンケートや経営者へのインタビュー、ワークショップなどを実施し、現状課題をデータにして可視化しています。プログラミングを活用して現状課題を数値化した結果、フリーアドレス制度への切り替えや書類のペーパーレス化が実現しました。
事例の詳細はこちら：オークラ輸送機株式会社
株式会社スタメン
株式会社スタメンの名古屋オフィスでは、名古屋駅近くの再開発エリアに建設された建物への入居プロジェクトを実施しています。
建物の中には区画ごとに高さの異なるスキップフロアが複数あったため、その高低差を利用してソファブースやミーティングスペースなど多様なコミュニケーションスペースをステップごとに点在させ、気軽にコミュニケーションが取れる仕組みを施しました。
その結果、2023年度には優れたオフィスづくりを行った企業に送られる「日経ニューオフィス賞」において、中部ニューオフィス推進賞受賞を受賞しています。
事例の詳細はこちら：株式会社スタメン
freee株式会社
クラウド会計ソフトをはじめ、SaaS型クラウドサービスを開発・運営するfreeeでは、リモートワークにより減少した対面コミュニケーションを活性化することをテーマにオフィスデザインを行いました。
設計時には、社内で「行きたくなるオフィスにするには？」といった内容のアンケートを実施。そこで得られた社員の声をもとに、12部屋ある「コンセプト会議室」を構築しました。
他にも、テントやキャンプチェアを備えたキャンプスペース、砂浜やブランコのあるビーチスペースなど遊び心のあるフリースペースを複数用意し、「行きたくなるオフィス」を実現しています。
事例の詳細はこちら：freee株式会社
エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 / 株式会社阪急阪神百貨店
エイチ・ツー・オーと阪急阪神百貨店は、グループ2社による大阪梅田ツインタワーズ・サウスへのオフィス移転を決定。その際に、オフィスデータの取得や社員アンケートの実施、経営者へのインタビュー、現地ワークからの実態把握などを通して課題を洗い出し、プログラミングによって課題を数値化して最適なコンセプトを導きました。
グループ2社がフロアを共有することから、関係会社同士のコミュニケーションが活性化されるよう、執務室をワンフロアに集約して回遊しやすい動線を設計しています。コラボレーションエリアは大型モニターやひな壇を設置し、社外とのコラボレーションも想定したデザインにしました。
事例の詳細はこちら：エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 / 株式会社阪急阪神百貨店
キャタピラージャパン合同会社
同社は、世界最大手の建設機械製造会社であるキャタピラー社の日本法人です。オフィスリニューアルでは、多様な働き方の実現と出社やコミュニケーションの価値を感じられることをテーマに、デザインを行いました。
ワークスペースは、その日の気分や仕事内容によって場所を選べるよう、複数のエリアに区切り、メリハリのあるデザインにしています。窓際には明るい色見のリフレッシュスペースを設けるなど、社員の働きやすさに考慮したオフィスとなりました。
事例の詳細はこちら：キャタピラージャパン合同会社
株式会社ドミノ・ピザジャパン
株式会社ドミノ・ピザジャパンは、世界的な大手宅配ピザチェーンの日本法人です。オフィス改装では、家族を意味するイタリア語「FAMIGLIE」をテーマに、自然体で集えるオフィスを目指してデザインを設計しています。
ワークスペースは、多様な働き方に対応できるよう、ソロワークエリア・チームワークエリアを混在させたハイブリットオフィスとして構成し、人数や使用方法の変化にも対応できるよう設計しています。その周囲には、ホワイトボードデスクやプロジェクトルームを設置し、ミーティングやブレストがしやすい環境を整えました。
事例の詳細はこちら：株式会社ドミノ・ピザジャパン
株式会社北の達人コーポレーション 東京オフィス
北の達人コーポレーションは、健康食品や化粧品の企画・開発、ECサイト運営を行う企業です。東京オフィスの移転プロジェクトでは、人員増加に伴うコミュニケーションエリアの不足を解消するため、スペースの拡充を図りました。
ワークスペースでは、生産性向上を図るためあえて固定席制度を継続し、人員増加を見越したレイアウトに変更。さらに、社員が率先して使用できるよう、オープンなミーティングスペースやリフレッシュスペースを配置して、コミュニケーション量の増加につなげています。
事例の詳細はこちら：株式会社北の達人コーポレーション 東京オフィス
【エリア別】こだわりのオフィスデザイン事例12選
続いては、エリア別のリニューアルのポイントとオフィスのデザイン事例を紹介していきます。
エントランス
エントランスは、来訪者が最初に目にする、企業の顔とも言える場所です。企業の印象を左右するため、ロゴやコーポレートカラーを取り入れたり、自社製品やカタログを展示したりなど、企業ブランディングやイメージを意識したデザインを施しましょう。
また、来訪者の利便性や快適性を考慮することも重要です。動線を考えてインターホンやカウンターを配置する、ソファの近くにコンセントを設置するなどの工夫があると、来訪者が快適に過ごせるだけでなく、企業に対する好感度もアップします。
兼松エレクトロニクス株式会社
兼松エレクトロニクス株式会社は、IT、システムコンサルティング・ソフトウェア販売などを行っている兼松グループのシステムインテグレータです。東京本社では、約1年かけて来客エリアの改装を実施していました。
オフィスデザインでは、次世代を担う若い人材がコミュニケーションを活性化できるよう、エントランスの背後に円形の会議室を配置。フロア中央にはパントリーエリアを設置して、コミュニケーションや交流が自然と増えるレイアウトを実現しています。
事例の詳細はこちら：兼松エレクトロニクス株式会社
株式会社オープンハウスグループ
オープンハウスグループでは、本社の移転プロジェクトの際に「オープンハウスの家だけで構成された“街”」をコンセプトとして、オフィスデザインを行いました。
石畳のような床タイルや内階段、高低差のある打合せスペース・待合スペースなどを活用して、リズミカルな街並みを表現しています。また、全体的に観葉植物を多く配置し、照明を工夫して天井に影が映るようにして、木漏れ日を感じるあたたかなオフィスに仕上げました。
事例の詳細はこちら：株式会社オープンハウスグループ
執務スペース（ワークスペース）
多くの社員が業務を進める執務スペースは、社員が快適に作業できるよう動線や機能性を工夫することが重要です。無駄な動作が発生しないよう、移動しやすいか、各設備へアクセスしやすいかなどに注意しましょう。
また、災害や火災が発生した際の避難経路を確保することも忘れないようにしてください。
エムケイ株式会社
大手タクシー企業のエムケイでは、執務環境の改善を目的にコールセンターの移転プロジェクトを実施しています。
人員配置の多いコールセンターでは、休憩スペースが手狭になりやすいため、スペースの拡充を図る必要がありました。そこで、執務エリアは全ての座席を壁面モニターで確認できるレイアウトにし、スムーズにコミュニケーションが取れるよう工夫しています。また、リフレッシュルームを執務エリアから離れた場所に設置し、しっかり休息を取れるよう配慮しました。
事例の詳細はこちら：エムケイ株式会社
株式会社オーエフ
ネットワークソリューションのワンストップサービスを提供するオーエフでは、心地よい環境で社員にリフレッシュして働いてほしいという想いから、オフィスの改装を実施しました。
以前の執務スペースは固定席が中心でしたが、改装後は眺望の良い窓際にカウンター席やボックス席などを設置して、その日の業務内容や気分によって働く場所が選択できる環境を構築。また、オフィス内にあまり壁を作らず、植栽を間仕切りとして使用して、空間の広がりを演出しつつ周囲の目線が気にならないレイアウトを実現しています。
事例の詳細はこちら：株式会社オーエフ
リフレッシュスペース（フリースペース）
社員が業務の疲れを癒し、モチベーションを維持しながら仕事をするためには、快適なリフレッシュスペースを用意するといいでしょう。
リラックスできるソファや仮眠スペースだけでなく、遊び心のある家具を取り入れるのもおすすめです。休憩中のコミュニケーションを促進したい場合には、カフェなどオープンなフリースペースがあると効果的です。
株式会社愛幸
株式会社愛幸は、自動車や半導体等の生産に関わる自動制御装置、自動機の設計・製作・施工などを行う企業です。次の10年を見据えたオフィス拡張移転の際には、働き方改革を意識したオフィスデザインを行いました。
オープンなフリーエリアでは、グリーンテーブルやソファスペース、ごろ寝エリアなど、目的に応じて自由に利用できる多様なスペースを配置。さらに、終業後にスポーツ観戦などで利用できるよう、バーカウンターを設置してコミュニケーションの促進を目指しました。
結果として、2022年度 第35回日経ニューオフィス賞の「中部ニューオフィス奨励賞」を受賞しています。
事例の詳細はこちら：株式会社愛幸
アイペット損害保険株式会社
ペット保険会社のアイペット損害保険株式会社では、「働く皆さまの『アイ』のきっかけを生む場所へ」という願いを込めて、オフィスリニューアルを実施。オフィスの半分以上をフリー席とし、リフレッシュエリア・集中エリア・執務エリアが点在するレイアウトへと一新しました。
それぞれのエリアには用途の異なるスペースを設けており、気分や業務内容に合わせて働く場所を自由に選べるよう工夫しています。また、照明やデスク、鏡などに丸みのあるデザインを採用し、柔らかく居心地の良いデザインを意識しました。
事例の詳細はこちら：アイペット損害保険株式会社
集中スペース
集中スペースは、周囲の視線や雑音を遮り、社員が作業に集中できるよう、スペースを区切ることがポイントです。他の社員に話しかけられたり、電話対応が発生したりしないよう、通常の執務スペースとは別の場所に設置します。
また、社員が落ち着いて業務に臨めるよう、遮音性や防音性、壁紙の色見などにも配慮するといいでしょう。
Vialtoパートナーズ税理士法人 / Vialtoパートナーズ行政書士法人
多国籍企業や海外への人材派遣に関するサービスを提供している同社では、働き方のアップデートと、“Vialtoらしさ”を感じられるオフィス構築を目指してオフィス移転を行いました。
執務スペースを3つのエリアに区切り、作業場所を自由に選べるABWを導入。周囲をパーテーションで区切られた集中スペースや、窓際の開放的なフリースペースなど、さまざまな席タイプを用意し、業務の生産性を高めています。
事例の詳細はこちら：Vialtoパートナーズ税理士法人 / Vialtoパートナーズ行政書士法人
株式会社ヴィス The Place Nagoya
「The Place Nagoya」は、ヴィスが運営するコワーキングオフィスです。他企業も入居できるシェアオフィスと共有ワークラウンジを設置しています。
「個人のパフォーマンスを高める」ことを重視したワークラウンジでは、開放的なベンチシートやソファのほか、音と視界を遮れる集中ブースを利用できます。社員が自ら働く場所を選び、集中とリラックスのバランスを取れるよう工夫されたワークプレイスです。
事例の詳細はこちら：株式会社ヴィス The Place Nagoya
会議室・応接室
会議によって用途や利用人数の異なる会議室・応接室は、目的にあわせて使い分けられる柔軟なレイアウトであることが大切です。電源やLANの配線、モニターの設置といった機能性はもちろんのこと、機密情報が外部に漏れないよう防音性にも配慮する必要があります。
また、来訪者を招き入れる応接室は、コーポレートカラーを取り入れるなど企業ブランディングを意識してデザインするといいでしょう。
株式会社SNK
ゲームメーカーのSNKでは、「RUSH」というコンセプトを掲げて本拠地となるオフィスを構築しました。
本社には海外からも多くのファンが訪れるため、会議室にはゲームのメインキャラクターを描き、それぞれの世界観が引き立つようなデザインを採用。さらに、天井や壁にはドット絵のデザインを取り入れるなど、クオリティの高いエンタメを発信しているという自社ブランドを前面に打ち出したオフィスデザインとなっています。
事例の詳細はこちら：株式会社SNK
アイセルグループ株式会社
自動車や半導体などの設備・部品の製造・販売を行うアイセルグループでは、「WOW!＝驚き」をテーマにして東京オフィスの集約移転を行いました。
エントランスには迫力満点の船型会議テーブルを大胆に配置し、「日本から世界に出航する」という企業イメージを表現しています。さらに、岩肌のような壁面や海をモチーフにしたカーペットを採用し、インパクトのある会議室に会議室に仕上げました。
事例の詳細はこちら：アイセルグループ株式会社
フォン ブース
フォンブースは、オフィス内に設置できるコンパクトな個室空間です。基本的にはWeb会議に使用するため、防音性・遮音性、周囲の視線を遮断できる造りであることが重要になります。
また、周囲の雑音を遮断できることから、集中ブースとして使用することも可能です。社員が快適に業務をできるよう、機能性や快適性を兼ね備えたブースを選定しましょう。
株式会社PR TIMES
プレスリリース配信サービス「PR TIMES」を運営する同社では、対面コミュニケーションを重視したオフィスデザインを創造しました。リモートワークとのバランスを追求した1フロアのオフィスは、ガラス間切りを多く使用し、明るく解放感のある空間となっています。
また、対面コミュニケーションと自律した働き方が両立できるよう、ABWを導入してさまざまな席タイプを用意。執務スペースの一角にフォンブースを設置し、集中したい社員が自由に使用できるようになっています。
事例の詳細はこちら：株式会社PR TIMES
東急不動産株式会社 / 株式会社SYNTH
東急不動産では、新たな取り組みとして賃貸マンション入居者が利用できるコワーキングラウンジの提供を開始しました。施設の運営はSYNTH社が担っており、「4 Your Life（フォー・ユア・ライフ）」というコンセプトを掲げています。
ラウンジはマンション2階に設置しており、オープンエリアのほか、個室ブースやテレブースが用意されています。個室ブースは部屋ごとに異なるカラーを施しており、その日の気分に合わせて選べるよう工夫しました。
事例の詳細はこちら：東急不動産株式会社 / 株式会社SYNTH
まとめ
オフィスデザインは、単におしゃれなデザインを施すだけでなく、機能性や快適性に考慮した設計を考えることが大切です。スペースの目的や用途によってもコンセプトは異なりますので、まずは改装によって達成したい目的を明確にしてからデザインに取り掛かるといいでしょう。
また、オフィスデザインでは建築基準法や消防法、労働安全衛生法など各種法律に準拠した設計を考える必要があります。専門知識が求められる分野ですので、早い段階から信頼できるプロの業者に依頼し、協力してデザイン設計を進めることが重要です。
ヴィスは、空間づくりにおける知見を用いて、オフィスづくりにとどまらず、企業のニーズに合わせて「はたらく」を包括的に考慮したワークデザインを提供しています。ワークデザイン、オフィスデザイン、オフィス移転・改装・設計についてのお悩みは、お気軽にお問い合わせください。